山一商事、企業版ふるさと納税で北海道東川町様を応援

「竹内智香選手と協働！スノーボードキッズ育成事業」をサポート

株式会社山一商事（本社：東京都港区、代表取締役社長　松本大輔、以下「山一商事」）は、北海道川上郡東川町への企業版ふるさと納税を通じて、北海道東川町を応援します。東川町への出資（寄付）をベースに、東川町がソチ五輪銀メダリストである竹内選手と連携した「竹内智香選手と協働！スノーボードキッズ育成事業」を支援します。

「竹内智香選手と協働！スノーボードキッズ育成事業」は、日本一の国立公園である「大雪山国立公園」の最高峰「旭岳」の麓に位置し、ソチ五輪銀メダリスト竹内智香選手がスノーボードを始めたまち、東川町で、竹内智香選手とともに、未来を創るこどもたちの夢を応援する活動を行います。この自然に恵まれた地域で、心の豊かさと挑戦する楽しさを育んで行くことを目的とした事業です。この活動は一過性のものではなく、子どもたちの未来に向かって、数十年持続可能な育成環境を創ることを目指しています。このような理念、方針に共感し、今回山一商事はふるさと株主として応援していくこととしました。

山一商事は、「循環型社会の構築」を企業理念に掲げています。創業以来、約40年にわたり、産業廃棄物（普通・特管）収集運搬、中間処理、最終処分業、総合解体工事一式、スクラップ買取等をコアの事業として、東京本社、埼玉県（さいたま市、川越市、越谷市）、千葉県（成田市）等を中心に展開してきています。これらの事業経験、知見、資産の活用と各ステーククホルダーやパートナーとの連携を通じ、美しい環境を守り、次世代へ受け継ぐために、廃棄物そのものの量を減らし、リサイクルを徹底するとともに天然資源の消費を抑制し、環境負荷をできる限り低減する循環型社会の構築に寄与していくことこそ、山一商事の使命です。事業展開そのものが、SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）に取り組みと捉え、サステナブルな循環型社会の実現に向け、グループ事業とともに様々な展開を継続するなか、今後も地域や学校、省庁、企業等さまざまなステークホルダーとの連携を強化していきます。